アクサダイレクトの自動車保険

アクサ(AXA)はフランスのパリに本社を置くフランスの巨大保険・金融グループで、世界50カ国で生命保険や損害保険、資産運用などの金融サービス事業を展開しています。2005年の段階の統計では世界中でアクサグループの従業員は約11万人、約5150万人の顧客、総売上は約9兆8000億円(約720億ユーロ)、純利益が約5700億円(約42億ユーロ)、運用資産総額約144兆9700億円(約1兆640億ユーロ)とまさに巨大企業として活動しています。

 この世界戦略の中にあってアクサグループは日本にも当然活動の場を求めて進出してきました。そのアクサグループの日本進出は1994年のことで、1994年7月にアクサ生命保険株式会社を設立しています。その4年後の1998年6月にはアクサ損害保険株式会社(英文社名:AXA NON-LIFE INSURANCE COMPANY LIMITED)を設立。そしてその翌年の1999年7月にアクサ損害保険株式会社でアクサダイレクト総合自動車保険の販売を開始しています。

アクサ損害保険株式会社の本社は東京都港区芝浦 4-19-1 芝浦アークビルにあり、自動車保険・バイク保険を主に扱っています。

アクサ損害保険株式会社


 アクサダイレクトの自動車保険の特長としてはまず代理店を通さずインターネットや電話で顧客と直接取引することによって中間コストを省いた料金設定を挙げることができます。アクサダイレクトの自動車保険ホームページへ行くか、コールセンターに電話をかければ簡単に無料で自動車保険の見積もりができるようになっており、そこから契約を結ぶこともできます。

 またそれぞれのライフスタイルに合わせた自動車保険料を設定しているという点もアクサダイレクトの自動車保険の特長として挙げることができます。例えばゴールド免許を持っていたり休日しか運転しないドライバーであったり、また予想年間走行距離が少なかったりするなら自動車保険料が安くなるなど、被保険者の免許証の色や車の使用目的、予想最大走行距離、住んでいる地域、年齢、車種・型式、車齢、ノンフリート等級などによって保険料が大きく変わってきます。

 アクサダイレクトの自動車保険の特長として3つ目に挙げられる点はさまざまな割引や特約が存在していることです。インターネットで申し込みを行なうと保険料が割引されます。そのほかにもインターネット継続割引やABS割引、エアバッグ割引などの割引があります。また補償の対象となる運転者の年齢を限定する運転者年齢条件や運転者家族限定特約をつけることによっても保険料を安くすることができます。



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チューリッヒの自動車保険

 チューリッヒ(チューリッヒ・ファイナンシャル・サービシズ グループ)は世界120カ国以上に事業拠点を持つ金融グループで、1872年にスイスのチューリッヒ市を拠点として開業されました。保険事業を中心とした金融サービスを世界中で展開する、巨大金融グループです。

 日本でもこのチューリッヒは活動しており、1986年(昭和61年)には東京(東京都新宿区信濃町35 信濃町煉瓦館)にチューリッヒ・インシュアランス・カンパニー 日本支店(チューリッヒ保険会社、英文社名:Zurich Insurance Company, Japan Branch)が設立されています。現在では東京のほかに大阪、名古屋、福岡に事業拠点を持っており、自動車保険、火災保険、傷害保険、賠償責任保険、動産総合保険、海上保険、などを扱っています。

 また、日本におけるグループ会社としてはチューリッヒ生命がありますが、1996年に設立されたばかりのこの会社はチューリッヒ保険グループの生命保険部門としてガン保険を中核事業に個人保険の分野で急成長を遂げているようです。ちなみにチューリッヒ生命もチューリッヒ・インシュアランス・カンパニー 日本支店と同じ住所に存在している。


チューリッヒの自動車保険

 チューリッヒの自動車保険にはスーパー自動車保険との名称が付けられており、中間コストを省いたダイレクト・マーケティングによる割安な自動車保険を謳い文句にしています。このスーパー自動車保険の保険料算出方法はリスク細分型で、被保険者のリスクによって異なってきます。例えば運転する地域やドライバーの年齢、年間予定走行距離、車の使用目的などの項目があり、それぞれの条件によって自動車保険料は大きく変わります。

 また各種割引も用意されており、これも当てはまるものが多ければそれだけ保険料が安くなるようになっている。例えば安全運転者割引や新車割引、ゴールド免許割引、エコカー割引、安全運転講習会受講割引、インターネット割引、早期契約割引、e証券割引などで、誰でも適用できそうなものからそうでないものまであるので、一度それぞれの立場・状況で見積もりを取ってみることをおススメしたいと思います。

 スーパー自動車保険の補償も、ベースとなる対人賠償保険、自損事故保険、無保険車傷害保険に加えて、自由に選べる対物賠償保険、搭乗者傷害保険、車両保険、さらに特約も自分で自由に組み合わせて選ぶことができ、自由度は高い自動車保険となっています。



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ソニー損保の自動車保険

 ソニー損保(ソニー損害保険株式会社、英文社名:Sony Assurance Inc.)はソニーグループの損害保険会社です。ソニー損保の歴史としましては、当初1998年6月に「ソニーインシュアランスプランニング株式会社」として東京都大田区に設立されたのがそもそもの始まりです。その後翌年の1999年9月に金融再生委員会より損害保険業の免許を取得し、現在の社名「ソニー損害保険株式会社」に改名しています。このため、ソニー損保は開業を1999年秋としています(設立はソニーインシュアランスプランニング株式会社が設立された1998年6月としている)。

 2004年4月にはソニーフィナンシャルホールディングス株式会社の設立に伴ってソニー生命保険株式会社、ソニー銀行株式会社とともに、ソニーフィナンシャルホールディングス株式会社の傘下子会社となりました。

 ソニー損保は現在"Feel the Difference"〜この違いが、保険を変えていくというスローガンのもとに事業を展開しています。
現在も本社は東京都大田区蒲田5-37-1 アロマスクエア11Fにあり、資本金は400億円(資本金200億円、資本準備金200億円)となっています。

ソニー損保の自動車保険

 では、ソニー損保の自動車保険にはどのような特徴があるのでしょうか。大きな特徴としては、人と車との付き合い方に注目したリスク細分型自動車保険であることが挙げられるでしょう。この自動車保険には人と車との付き合い方に注目したリスク細分項目があり、それぞれに応じて自動車保険料が変わってきます。例えば、細分項目の1つに年間走行距離というものがありますが、ソニー損保の場合は1年間に走った分に自動車保険料がかかる仕組みとなっているため、1年間に走る量が少なければ少ないほど保険料は安くなってきます。年間走行距離以外にもこのような細分項目はいくつかあり、車の使用目的や年齢、車の型式、免許証の色、車の初度登録後の年数などの様々な細分項目があります。

 ソニー損保の自動車保険にはそのほかにも、各種の割引というものも用意されています。例としては、インターネット割引やゴールド免許割引、新車割引、くりこし割引、継続割引、エアバッグ・ABS割引、セカンドカー割引などがあります。このリスク細分項目や各種割引は適用できるものがどうしても人それぞれ異なってしまいますので、まず先に自動車保険見積もりをとって、それをよく検討することをおススメしたいと思います。



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三井ダイレクトの自動車保険

三井ダイレクト

三井ダイレクトは東京都文京区に本社を構える三井物産系の損害保険会社で、正式名称は三井ダイレクト損害保険株式会社(英文社名:Mitsui Direct General Insurance Company, Limited)といいます。社名にダイレクトと入っているように、代理店を置かずインターネットと電話でのみ顧客と直接やり取りして契約を受け付ける事業形態となっています。
三井ダイレクト損害保険株式会社は当初1999年6月に物産インシュアランスプラニング株式会社として誕生しました。そして翌年の2000年5月には損害保険業の免許を取得し、社名も現在の三井ダイレクト損害保険株式会社に変更して、2000年6月から営業を開始しました。このため三井ダイレクト損害保険株式会社は創業を1999年6月としています。
三井ダイレクト損害保険株式会社の主な取扱商品(保険)は自動車保険、バイク保険、ドライバー保険、医療保険などで、従業員は約460人(2006年時点)、資本金は約200億円(2006年3月31日時点)、主要株主は三井住友海上火災保険株式会社、三井物産株式会社などで、自動車保険においての顧客満足度の高い企業です。

三井ダイレクトの自動車保険

三井ダイレクトの自動車保険は、代理店を通さず顧客と直接インターネットや電話を通して契約するシステムになっています。その特長としては「必要な分だけ、できるだけ安く」!ということで、様々な特約をそれぞれの立場に応じて必要な場合だけつけることで不要な部分を削減し、保険料を安くできるという点を挙げることができます。さらに35歳以上の人だけが運転する場合に保険料が安くなる「35歳以上担保」や車両保険をセットにすると保険料が割引される「車両保険セット割引」、新車の場合に保険料が安くなる「新車割引」などの割引が用意されていることもこの自動車保険の大きな特長の1つです。また初めてインターネットで契約する場合に適用できるインターネット契約割引で4000円の割引、すでにインターネットで契約していてそれを継続する場合には3000円の割引がそれぞれ適用されます。さらにこのインターネット契約割引と併せて適用できる業界初のeサービス割引(保険証券は受け取れないが、内容はホームページで確認できる)を申請すれば、500円の割引となります。ただしこのeサービス割引はインターネット契約時のみにしか利用できないので注意が必要です。



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あいおい損保の自動車保険

あいおい損保

あいおい損保は東京都渋谷区恵比寿に本社を持つ、日本の損害保険会社で、正式名称はあいおい損害保険株式会社(英文社名:Aioi Insurance Co.,Ltd)といいます。同社ホームページによると設立は1918年(大正7年)8月24日となっています。
あいおい損害保険株式会社は2001年(平成13年)4月に大東京火災海上保険株式会社と千代田火災海上保険株式会社が合併して誕生した損害保険会社で、千代田火災海上保険株式会社とのかかわりからトヨタグループの一員となっています。
あいおい損害保険株式会社の主な商品としては、自動車の保険、人の保険、住まいと家財の保険、積立の保険、確定拠出年金などの損害保険や生命保険、旅行保険などを扱っています。
あいおい損害保険株式会社は東京都渋谷区恵比寿に本社を構え、2007年現在で営業部・支店は109ヶ所、営業課・支社・営業所は511ヶ所、損害サービスセンター・サービスオフィスは205ヶ所、さらには40000を超える代理店を持ち、従業員は約8700人、資本金1000億円、総資産2兆7848億円、海外にも2ヶ所の支店を持つなど、日本の中では大手の損害保険会社と言えるでしょう。

あいおい損保の自動車保険

あいおい損保の個人総合自動車保険には「自動車保険の一歩先へ トップラン」という名称が付けられています。ではこのあいおい損保の「トップラン」にはどのような特長があるのでしょうか?それは「スピード解決3兄弟」という言葉で表されています。この「スピード解決3兄弟」とは、「対歩行者等事故傷害補償保険特約」、「対物差額修理費用担保特約」、「弁護士費用等担保特約」の3つを総称したペットネームです。1つずつ説明しますと、まず「対歩行者等事故傷害補償保険特約」は歩行者や自転車通行者等を死傷させてしまった場合に、対人賠償保険では支払対象とならない相手の方の過失部分について補償するものです。次に「対物差額修理費用担保特約」は相手の車の修理費が対物賠償保険の支払対象となる時価額を上回った場合でも、その差額を過失割合に応じて補償するというものです。最後に3つめの「弁護士費用等担保特約」は自動車事故でのご自身の被害や、相手方から損害賠償請求された場合に対応するための弁護士費用や法律相談費用を補償するものです。あいおい損保の自動車保険ではこの3つの特約によって思いがけない事故が起きたときにもスピード解決を図ることができるようになっています。



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損保ジャパンの自動車保険

損保ジャパン

損保ジャパンは東京都新宿区に本社を置く日本の損害保険会社で、日本においては東京海上日動火災保険に次ぐ業界第2位の地位を占めており、自社ホームページによると創業は1888年(明治21年)10月としています。損保ジャパンの正式名称は株式会社損害保険ジャパン(英文社名:Sompo Japan Insurance Inc.)といいます。
損保ジャパンは2002年7月に安田火災海上保険株式会社と日本傷害保険株式会社(日産火災)が合併する形で成立しており、そのわずか5ヵ月後の同年12月には大成火災海上保険株式会社(大成火災)を合併しています。ちなみに現在損保ジャパンの本社は西新宿の損保ジャパン本社ビルにありますが、これはもともと旧安田火災海上保険株式会社の本社でした。このビルはその外観から「スカートビル」とか、「パンタロンビル」などとも呼ばれています。
損保ジャパンの取扱商品としては「ニーズ細分型自動車保険 ONE-do」や「新・海外旅行保険 off!」、「終身医療保険 Dr.ジャパン」、そのほかにも住まいの保険、こども・学生の保険、老後に備える保険、積立型の保険、生命保険、特約火災保険、特定拠出年金など数多くあります。

損保ジャパンの自動車保険

損保ジャパンの自動車保険は「ニーズ細分型自動車保険 ONE-do」として発売されています。この「ニーズ細分型自動車保険 ONE-do」にはどのような特長があるのでしょうか?
まず契約条件をきめ細かく設定していることが挙げられます。例えば車の使用目的であれば3つの区分に分けられていて、業務に使うか、通勤・通学に使うか、レジャーに使うかによって保険料が異なってきます。この場合ですとレジャー使用のみに限定すると保険料が一番安くなります。また運転者年齢条件は6区分あり、それぞれ18歳〜、21歳〜、24歳〜、27歳〜、30歳〜、35歳〜となっています。この場合は35歳以下の人が運転しない契約にするのが一番安くなります。そのほかにもゴールド免許だと保険料が安くなるなど、様々な契約条件があります。
また、契約手続き時にはお金が要らない(保険始期の翌月に口座から引き落とし)ことや、「指定日以降変更特約」では、契約時に車を運転する最も若い人の誕生日にあわせて、年齢条件の変更を予約できることや、保険期間中の年齢条件の変更手続きは不要になることも特長として挙げることができます。
損保ジャパンの自動車保険は契約条件により大きく保険料が異なってきますので、ぜひ1度見積もりをとってみることをおススメします。



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アメリカンホーム保険会社の自動車保険

アメリカンホーム保険会社

アメリカンホーム保険会社(英文社名:American Home Assurance Company)は、その名の通りアメリカのAIG(アメリカン・インターナショナル・グループ)傘下の損害保険会社です。AIGは世界130カ国以上で事業を展開する保険会社で、ニューヨークに本部を置いています。アメリカンホーム保険会社はそのAIGの主要メンバーカンパニーであり、アメリカでの創立から約100年(1899年創立)を経ています。アメリカンホーム保険会社の日本での営業開始は1960年のことで、1982年には日本で初めて傷害保険の通信販売の認可を得ています。また1997年には「リスク細分型自動車保険」を、1999年には「無診査骨折保障“どんとこい”」を発売するなど、現在に至るまで様々な形態の商品・サービスを提供し続けています。
さらに日本においては2007年現在において2つのコールセンター(沖縄、富山)と11ヶ所の損害サービスセンター(札幌、仙台、さいたま、東京、横浜、静岡、名古屋、大阪、神戸、広島、福岡)を設置しています。アメリカンホーム保険会社は通信販売の保険会社でありながら24時間年中無休の事故受付を行なうなどダイレクト保険の先駆け的存在と言えるでしょう。

アメリカンホーム保険会社の自動車保険

アメリカンホーム保険会社の自動車保険は、1997年に「ファミリー自動車総合保険 リスク細分型自動車保険」として発売されました。その主な特長は、独自のリスク細分型による保険料の算出方法と各種割引の適用によって人それぞれの立場・状況によって保険料が異なることにあります。
保険料の主な算出基準としては、お住まいの地域や免許証の色、年齢・性別、お車の使い方、運転をされる方などが挙げられており、その1つ1つによって保険料が細かく設定されています。
またこのリスク細分型自動車保険が力を入れている分野は各種の割引ですが、例えばインターネットで手続きを行なえば保険料が約8%割引になります。さらに車の初度登録年月から3年未満の場合は、3年以上の場合に比べて保険料が割引される新車割引、すでにアメリカンホーム・ダイレクトで自動車保険を契約している方が、2台目の車もアメリカンホーム・ダイレクトで契約すると、2台目の車の保険料が約5%割引になる複数契約割引、現在の自動車保険の満期日45日前までに契約の申込みをすると、保険料が約5%割引になるお早め契約割引などがあります。ただし、インターネット割引とお早め契約割引は併用できないなど、細かいルールがありますので注意が必要です。



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三井住友海上の自動車保険

三井住友海上

三井住友海上は東京都中央区に本社を置く日本の損害保険会社です。三井住友海上は略称であり、正式には三井住友海上火災保険株式会社(英文社名:Mitsui Sumitomo Insurance Company, Limited)といいます。さらなる略称としては「三住海上」があります。同社ホームページによれば創業は大正7年(1918年)10月21日となっています。2007年の時点で従業員数は13000名を超え、代理店も約54000店と日本においては大手の損害保険会社であると言えます。また三井住友海上はスポーツにも力を入れていることでも知られていて、土佐礼子、渋井陽子らが所属する駅伝チームは実業団駅伝で2003年〜2005年まで3年連続優勝するなどかなりの強豪です。
三井住友海上火災保険株式会社は2001年にそれまで業界第3位の座を激しく争っていた三井海上火災保険株式会社と住友海上火災保険株式会社が合併(存続会社は三井海上火災保険株式会社)する形で成立しています。
三井住友海上火災保険株式会社の主な商品には自動車保険のMOST、MOSTファーストクラスや火災保険のホームピカイチ、医療保険のViVなどがあります。

三井住友海上の自動車保険

三井住友海上火災保険株式会社の自動車保険には「家庭用自動車総合保険 MOST」と「事業用自動車総合保険 MOST」があります。
このMOSTには3つの特長があります。それぞれ、相手への賠償とご自身・ご家族・乗車中の方の補償とお車の補償となっています。
まず相手への補償という点では、保険金額を無制限にしておけば賠償金がどれほど高い金額であっても補償してもらえるということが特長です。次にご自身・ご家族・乗車中の方の補償という点では自分や一緒に乗っている人がケガをしたとき、入通院費、手術代はもちろん、働けなくて減ってしまった収入まで補償されます。さらには自転車運転中や歩行中の交通事故さえ補償することができるのです。ただしこれらは人身傷害保険のスタンダードタイプを選んでいる場合のみです。最後にお車の補償という点では衝突事故やいたずらで車が傷ついてしまったときは、部品代や工賃、レッカー代など、修理にかかる費用を補償してくれます。さらに全損などの場合には、一定額を上乗せして補償されます。
MOSTのさらに詳しい特長については三井住友海上のホームページで電子パンフレットが配布されていますので、そちらを参考になさってください。



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東京海上日動の自動車保険

東京海上日動(東京海上日動火災保険株式会社、英文社名:Tokio Marine & Nichido Fire Insurance Co., Ltd.)は、東京都千代田区に本社を構える損害保険会社で、日本の損害保険会社としては最大手です。海外でも東京海上日動の知名度は高く、Tokio Marineの名は広く認知されています。
現在の東京海上日動火災保険株式会社は2004年1月に東京海上火災保険と日動火災海上保険が合併して成立した会社ですが、創業は合併の際存続会社となった東京海上火災保険株式会社が創業された1879年(明治12年)8月としています。ちなみに東京海上火災保険株式会社と合併した相手である日動火災海上保険も歴史は古く、創業は1898年2月となっています。
現在扱っている商品・サービスには自動車の保険、生損保一体型保険、住まいの保険、ケガ・病気の保険、旅行・レジャーの保険、こどもの保険、積立タイプの保険、確定拠出年金(401k)、投資信託、生命保険などがあり、その種類は多岐にわたります。
東京海上日動は平成19年(2007年)3月14日付で金融庁より、第三分野商品に関する業務につき、保険業法第132条等の規定に基づく一部業務停止命令を受けていましたが、平成19年(2007年)7月2日付で業務を再開しています。

東京海上日動の自動車保険

東京海上日動の自動車保険には、新・家庭用総合自動車保険 Total assist(トータルアシスト)という名称が付けられています。このTotal assist(トータルアシスト)には6つの特長が謳われていますが、それぞれ事故・犯罪防止などのお役立ち情報を、インターネットを通して提供する「事故防止アシスト」、もらい事故の際にも対応してもらえる「もらい事故アシスト」、事故・故障により自力走行不能となった場合に一定の距離までのレッカーけん引を行なう「ロードアシスト」、事故が起こったときの初期対応から24時間以内の状況報告までをバックアップする「事故現場アシスト」、事故が起きてから状況や好みに合わせて補償を選ぶことができる「入院時選べるアシスト」、24時間365日常駐の医師・看護師が電話で医療相談に応えてくれる「メディカルアシスト」となっています。
そのほかにも各種の特約を選ぶことができたり、ドライバーの年齢条件を設定することができたり、その他車の使用目的や免許証の色、ドライバーの年齢などで保険料が変化したり、状況によって各種の保険料割引制度が適用できたりと、その人その人に応じて違いの出てくる保険となっています。



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